要件定義テンプレートを埋めても安心できない訳
ネットで見つけた要件定義書のテンプレートを一通り埋めて、開発会社に提出した。項目はすべて埋まっているし、ページ数も足りている。それなのに「本当にこれで大丈夫なのだろうか」という落ち着かなさが消えない——そんな感覚を抱えたことはないでしょうか。
誰かに「ここが抜けている」と指摘されたわけではありません。むしろテンプレートの指示通りに進めたという自信すらある。にもかかわらず不安が消えないのは、実は「埋める」という作業そのものに、この不安の原因が隠れています。テンプレートは「何を書く欄か」は教えてくれても、「自分たちの業務の場合、そこに何を書くべきか」までは教えてくれないからです。この記事では、テンプレートを埋めるだけでは足りない理由と、埋めた後に発注側が確認しておきたい視点を整理します。
テンプレートが埋まることと「伝わる」ことは別物
要件定義書のテンプレートには、たいてい「機能一覧」「業務フロー」「非機能要件」といった欄が用意されています。これらの欄名自体は、どの会社のどの業務にも当てはまる一般的な言葉で書かれているため、埋めること自体はそれほど難しくありません。
ただし、欄が埋まっていることと、その内容が開発会社に正しく伝わることは、まったく別の話です。例えば「承認フロー」という欄に「部長承認後、経理に回す」とだけ書いた場合、これは文章としては完成していますが、開発会社からすれば「承認が却下されたときはどうするのか」「複数人が同時に承認を求めてきたらどう扱うのか」といった分岐が見えません。テンプレートは、欄の存在は保証してくれますが、その欄の中身がどこまで具体的であるべきかまでは指示してくれないという構造があります。ここは、次に要件定義を進めるときにそのまま使える視点なので、メモしておくといいところです。
この「具体性の欠如」は、見た目では分かりにくいという厄介な特徴を持っています。文章量が多く、図も入っていれば、一見しっかりした資料に見えてしまうためです。
なぜ「埋めた側」は気づきにくいのか
この問題に発注側が気づきにくいのには理由があります。要件定義書を書いている本人は、その業務を日常的に担当しているため、「部長承認後、経理に回す」という一文の裏にある細かい分岐を、頭の中では当然のこととして理解しています。承認が却下されたときにどうするかなど、わざわざ書くまでもない「当たり前」だと感じているのです。
一方、開発会社の担当者はその業務を外から見ているため、書かれていないことは存在しないものとして扱うしかありません。この「書いた人には自明だが、読んだ人には自明ではない」というズレが、テンプレートを埋めただけの要件定義書に残りやすい空白になります。業務を知っている人ほど、書き漏らしに気づきにくいという点は、実務上の落とし穴として押さえておきたいところです。
こうしたズレが契約後に発覚すると、追加の打ち合わせや仕様の作り直しが発生し、当初の見積もりに含まれていなかった工数が積み増しされることになります。IPA(情報処理推進機構)が公開している非機能要求グレードの関連資料でも、非機能要件(性能・セキュリティ・運用条件など)を発注者と開発者の間で早い段階にすり合わせておくことの重要性が整理されており、ここでの認識齟齬が後工程の手戻りにつながりやすいことが示されています。要件定義の精度は、思っている以上に見積もりの安定性に直結しているという構造があります。
テンプレートを埋めた後に確認しておきたい視点
では、テンプレートを埋めた後、発注側として何を確認すればよいのでしょうか。欄をすべて埋め直す必要はありませんが、以下の観点で見直しておくと、埋めただけの状態から一歩前進できます。
- 例外ケースを書いたか:「通常はこう進む」だけでなく、「承認が却下されたら」「入力が未完了のまま日をまたいだら」といった、起こり得る例外パターンが書かれているか
- 数字で表せる部分はあるか:「大量のデータ」ではなく「1日あたり約500件」のように、具体的な数量感を示す記述があるか
- 専門用語を言い換えたか:社内でしか通じない略語や業務用語を、開発会社にも伝わる平易な言葉に置き換えているか
- 担当者が変わっても伝わるか:自分がその場にいなくても、この資料だけで業務の流れが再現できるか
これらはすべて「自分には当たり前だが、相手には当たり前ではない」という視点を補うための確認項目です。発注側がこの視点を持っているかどうかで、開発会社との最初の打ち合わせの質が大きく変わってきます。
なお、こうした空白は一人で見直すよりも、業務を知らない第三者に一度読んでもらう方が見つけやすいという性質があります。社内の別部署の人や、可能であれば開発会社の担当者に「この資料だけで業務の流れが分かるか」を早い段階で確認してもらうのも一つの方法です。要件定義の属人化については要件定義書が「あの人頼み」になる属人化の罠でも扱っているので、あわせて確認してみてください。
まとめ
- テンプレートは「何を書く欄か」は示してくれるが、「自分たちの業務ではどこまで具体的に書くべきか」までは教えてくれない
- 書いた本人には自明なことほど、読み手である開発会社には伝わらずに空白として残りやすい
- 提出前に、例外ケース・具体的な数量・専門用語の言い換え・第三者への可読性という視点で見直すことが、埋めただけの状態から一歩前進する手がかりになる
執筆
サイバーコネクト編集部
誇張や決めつけを避け、現場で実際に判断材料になる情報だけをお伝えします。
監修
木村 真之
株式会社サイバーコネクト 代表取締役社長
エンジニアとしてキャリアを開始。自ら事業を立ち上げた経験から、システム開発では事業の目的・顧客の課題・収益構造まで理解することが重要だと考え、技術と事業の橋渡し役となるPMとして活動。2021年11月に同社を設立。
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